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どちらにしても一国の経済あるいは世界経済について議論することが多いが、アプローチの仕方が違うということ。ここではミクロ経済学についてだけやる。
最近ではミクロとマクロの境界が曖昧。マクロ経済学で出てくる消費や生産活動をミクロ経済学に基礎づけて議論すべきという立場が主流。
平凡社 「世界大百科事典」からの引用。
ミクロ経済学は，経済を構成する個別的な経済主体，つまり個人，企業がどのような経済行動を選択するかという問題を分析したり，個別的な産業について，生産技術，生産規模がどのようにして決定されるかということを論じ，さまざまな財貨・サービスの相対価格を分析する。そこでは市場形態，企業組織などについて分析が行われ，一般均衡理論として集成される。ミクロ経済学はときとしては，価格理論，配分理論などと呼ばれる。これに対してマクロ経済学は，一つの国民経済ないしは市場経済全体に関する集計的な経済変量がどのようなメカニズムによって決まり，その間にどのような関係が存在するかということを考察する。すなわち労働雇用量，国民総生産，国民所得，物価水準，利子率，貨幣供給量，財政支出，輸出入，為替レートなどがどのようにして決まってくるか，これらの諸量がどのように変動するかという問題を分析の対象とするわけである。マクロ経済学は雇用理論，所得理論，景気変動論ないしは景気循環論，恐慌論などに分類されることもある。
